「大阪営業所（大阪支社）」に関する記事
奈良交通はこのほど新車を購入した。確認できている配属状況は下記のとおり。
- 路線車
- いすゞPDG-LR234J2（エルガミオ）
榛原営業所（奈良200か・655、・656）
- いすゞLKG-LV234N3（エルガ）
西大和営業所（奈良200か・657）、北大和営業所（奈良200か・676）
- 日野LKG-KV234N3（ブルーリボンⅡ）
西大和営業所（奈良200か・658～・661）、北大和営業所（奈良200か・674、・675）
- 観光車
- いすゞLKG-RU1ESBJ（ガーラ）
京都営業所（京都200か23-36、23-37）
- 日野LKG-RU1ESBA（セレガ）
奈良貸切営業所（奈良200か・663、・664）、大阪営業所（大阪200か30-20）
路線車はいずれもノンステップバスである。
昨年度に続き今年度も40台を超える購入を予定しており、2011年3月頃まで導入が続くとみられる。
西大和営業所に配属された日野ブルーリボンⅡノンステップバス（LKG-KV234N3）。 バンパー部分に配属営業所を示すシールが貼られていないことから、再配置の可能性もある。
情報提供：SELEGA様、62系統藤原台経由山村町様、ブルーリボンシティ様 そのほかの皆様
写真撮影：８２９（2010年11月28日、西大和営業所）
更新履歴：2010年9月23日掲載、10月10日、10月17日、12月4日追記
奈良交通は4月20日、平城、北大和、西大和、榛原、葛城、大阪、京都の各営業所で新たにグリーン経営認証を取得した。奈良、奈良貸切両営業所で2008年1月に取得したのに続くものである。
グリーン経営認証は交通エコロジー・モビリティ財団が認証するもので、運輸業界において環境負荷を低減する取り組みを行う事業所が認証の対象となる。一度認証を受けると2年ごとに更新が必要であるほか、認証・更新の1年後に定期審査を受ける必要がある。
奈良交通はこのほか、同財団により認証される「エコ通勤優良事業所認証」を本社で取得している（2010年3月31日付）。
情報源：奈良交通グループホームページ、交通エコロジー・モビリティ財団サイト
奈良交通は9月に新車を購入した。現在確認できている配属状況は下記のとおり（車台型式は推定）。
- 路線車
日野PKG-RU1FSAA（セレガ・高速路線車） 奈良営業所（奈良200か・592）
日野BDG-HX6JLAE（ポンチョ） 平城営業所（奈良200か・593、・594）
- 観光車
日野PKG-RU1FSAA（セレガ） 奈良貸切営業所（奈良200か・586～・589）、大阪営業所（大阪200か27-79）
情報提供：SELEGA様、奈良橿原線様、agu様、青木貴章様
更新履歴：2009年9月27日掲載、11月8日追記
奈良交通は昨秋より順次新車を購入しているが、1月以降も購入が続いている。また、エヌシーバスは2月に新車を購入した。現在確認できている配属状況は以下のとおり（車台型式は推定、末尾の数字は登録番号（奈良200か））。
- 奈良交通 路線車
日野KK-HR1JEEE（レインボーノンステップ） 奈良営業所（・320～・324）
日野KL-HU2PLEA（ブルーリボンシティ） 北大和営業所（・326～・329）
日野KL-HU2PLEA（ブルーリボンシティ） 平城営業所（・330、・341）
日野KL-HU2PREA（ブルーリボンシティ） 平城営業所（・332、・337）
日野KL-HU2PREA（ブルーリボンシティ） 北大和営業所（・336）
日野KL-HR1JNEE（レインボーノンステップ） 平城営業所（・334、・335）
日野KL-HU2PLEA（ブルーリボンシティ） 西大和営業所（・343、・344）
- 奈良交通 観光車
日野KL-RU1FSEA（セレガＲ） 奈良貸切営業所（・325、・345）
日野KL-RU1FSEA（セレガＲ） 大阪営業所（大阪200か13-69）
日野KL-RU1FSEA（セレガＲ） 京都営業所（京都200か・707）
- エヌシーバス 路線車
日野KK-HR1JEEE（レインボーノンステップ） 郡山営業所（・339、・340）
ノンステップバス以外の路線車は前中２扉の大型ワンステップバスであるが、今回は10m級の車両にも中扉に４枚折戸を採用した。
［参考］ 車両データベース
情報提供：エクシブ様、agu様、北大和営業所の御近所様、毛利良行様、ＲＣ３００ＰＴ十津川仕様 様
更新履歴：2004年2月22日掲載、2月28日、3月7日、3月14日、3月25日更新
奈良交通は９月１日に大阪、京都両支社を統合し京阪支社を設けた。これにより貸切業務の効率化を図る。
京阪支社の所在地は旧大阪支社と同一で、旧支社はそれぞれ大阪営業所、京都営業所として業務を継続する。
情報源：奈良新聞（2001年9月1日）
